どうも鈴木テツです。
商社に勤めて早くも13年目になりました。
入社7、8年目の頃に年収が1,000万円を超えてからは、興味が無くなった年収という概念。
手取りが増えたか減ったかを少し意識する程度。
結婚してからは、給料は自分のお金というより家族のお金になり、小遣い制に移行したぼくにとっては、いよいよどうでもよくなった年収。そして手取りも。
とはいえ、やはり自分の給料がいくらだったのかは、イチロー風に言うと気にならないと言えばウソになるという事で、今回も集計してみました。
尚、去年の結果は年収1,570万円、手取りは1,106万円でした。

13年目の年収は⁉︎
さっそくですが、以下のとおりでした。
年収 | a | 1,474万円 |
社会保険料控除 | b | 124万円 |
所得税 | c | 217万円 |
住民税 | d | 98万円 |
いわゆる手取り | a-b-c-d | 1,034万円 |
年収が1,474万円、手取りが1,034万円。
たしか去年が年収1,570万円、手取りが1,106万円だったので、
年収が100万円ほど減ってる!
手取りも72万円ほど減ってる!
中古軽自動車が買えるぐらい減っとる!
気になる!
と、やっぱり調べると気になる年収と手取りですが、これは主にコロナの影響による業績悪化に伴い、業績に連動されるボーナスが減った為です。
一応、このあたりは前の記事で検証完了して、さらに穴埋めも完了しております。

10年目までは考えもしなかったけど、やっぱ年収って減るんですね。
前の前の部長が依然感慨深げに
「商社なんて、若いうちは給料がグングン勝手に上がるけど、中間管理職になったあたりでピタッと上がらなくなる。むしろ下がったりもする。それに気づいてふと周りを見たら、同期入社はもっともらっていたり、部長になっていたり。そこで、あぁいつの間にか実力主義の世界に入っていたんだなぁって気づいたんだよなぁ、、」
と言っていたことを思い出しました。
ぼくはそれを聞いて「いや、実力主義が普通でしょ。今更何を言ってるんですか?自動で給料が上がる方が異常ですよ。」なんて全く思わず「自動で上がり続けたらいいなぁ」と心の底から思いました。
そう、ぼくは意識低めです。
ふるさと納税によって住民税が減っていることの検証
昨年同様に、ふるさと納税によって住民税がきちんと減っていることを確認していこうと思います。
行政の皆様を信じていないわけではないですが(Again, 信じていないわけではないですが)、どこかで人的ミスがあるかもしれず、念の為の確認です。あくまで念の為です。(ただもし間違っていたら、区役所に乗り込んで、遅延金利も含めて請求しようと思います)。
住民税は昨年の収入を前提に計算されます。具体的な計算は、ぼくは東京都中央区ですので中央区のHPを見ますと、ざっくり、ほんとざっくり住民税は課税所得×10%になるということがわかりました。
2019年のぼくの課税所得は1,206万円ですので、その10%である121万円の住民税を納める必要がありました。
ですが、昨年ふるさと納税を42万円行いました。
詳細はこちら↓
【参考記事】

このうち住民税相当は約3分の2である28万円となりますので、理論上の2020年の住民税は121万円から28万円を差し引いた93万円になっているべきです。
で、実際は上の表の通り98万円を納めたことになっております。
中央区役所ォォォォォオオオ!5万円分多く徴収してるやんけぇぇ!ちょろまかしてんじゃぁ、ねぇぞぉぁあああ
と言って区役所の税務の担当者のむなぐら捕んで、この5万円の差異を1円単位で突き詰めたい所ですが、まぁ今日は晴れているので2020年は見逃そうと思います。
とりあえず(おそらく)住民税を二重取りされていないであろうことがわかりましたので、安心しました。
住宅借入金等特別控除
とまぁ税金取られてばっかでは干からびてしまいますので、節税策としてですが、今回は住宅借入金等特別控除によって、所得税は50万円返って来ます。
今回は確定申告ではなく年末調整で返ってきます。めっちゃ楽!
というわけでこの特別控除をカウントすると、年収は変りませんが、手取りは1,034万円から1,084万円になりますので、多少一矢報いた感はありますね。
これってただ払っていた税金が返ってくるだけなのに、得した気分でなぜかすごく嬉しいものです。払ったものを返してもらうだけという、プラスもマイナスも生まない、しかもただ当たり前のことなのに、国はお金をくれたという信用を発生させるというこの錯覚を用いた心理テク。
これって詐欺師の常套手段ですが、まさか国も住宅借入金等特別控除という制度を使って詐欺師まがいのことを行っていると思うと、日本政府も詐欺師なのかという思いと、自分の被害妄想が怖いなという思いが生まれてしまいます。
2020年のふるさと納税可能額
というわけで年収もほぼ確定しまして、そして2021年1月1日に海外駐在等もなく日本にいることもほぼ間違いなく確定しましたので、毎年恒例の駆け込みふるさと納税を行っていこうと思います。
今年の年収から算出されるふるさと納税可能額は38万円!
昨年が42万円だったので4万円減りました。ぴえんです。
いずれにせよ38万円を寄付することで、3割相当である11万円の返礼品が貰えるので、これから全国津々浦々の自治体の皆々様に、38万円と少ないながら、金配りおじさんとして、ばらまかせて頂きたいと思います。
米、肉、フルーツ、家具、家電、旅行券、アウトドアグッズ等、物色を始めたいと思います。
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